このサイトでは、DXに関する知識や用語集、DXの事例、DXで業務改善を支援するコンサル会社、SIerを紹介しています。
TOPページでは「DXに取り組んでいるが現場に浸透しない」「成果の振り返りができておらずPDCAを回せていない」などの課題がある企業のDX推進部門の担当者向けに、DXで業務改善に至るまで伴走する中堅コンサル会社、SIerを紹介しています。
DXを推進するためのビジネスパートナーを探している方は参考にしてください。
DXで業務改善に至るまで伴走する
中堅コンサル会社、SIer3選
ITはInformation Technology(インフォメーションテクノロジー)の略で通信とコンピュータを活用した技術のこと。
情報技術と訳されますが、IT(アイティー)という言葉の方が一般的になっています。
最近ではITにCommunicationを加えたICTという言葉も使用されるようになりましたが、両者の違いはほとんどありません。
ICTの方がやや個人の情報発信を意識したニュアンスがありますが、入れ替えて使用しても大きな問題とはならないでしょう。
ITという言葉が使われ始めたのは、2000年頃からでこれまでのアナログ作業がコンピュータとネットワークで変わる未来志向の意味合いがありました。
IT企業、IT戦略、ITバブルなど当然のごとく使われましたが意外と本当の意味を知らない人もいるようです。
DXとはDigital Transformationの略で、デジタル技術を活用することで企業に変革をもたらすことを意味します。
IT化にも利便性向上や業務効率化への期待がありますが、DXは組織や業務も含め企業全体としてどう変われるかが重視されます。
経済産業省のガイドラインでDXは「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」と定義しています。
IT化は例えば手書きの帳簿付けをパソコンと会計ソフトを導入することで一部業務効率化できるかもしれませんが、DXは製品開発や顧客対応の考え方や組織再構築など全社的に取り組まないと実現することができません。
IT化はDXのための手段となることはありますが、それだけで企業全体の変革までは求めていません。
あまり難しく考える必要はありませんがDXにはデジタル化して満足するのではなく、成果までしっかり考えましょうという意味が込められています。
タクシーの稼働率を上げるために「AI配車」サービスを開発導入。
AIがさまざまな情報から需給予測を行い乗務員に情報提供し、さらに顧客用の配車アプリとも連携させることで実車率がアップ。
新人とベテランの売上の差を縮めることができ、全体として売上・収益を向上させることに成功しました。
家庭教師の派遣サービスを提供するトライはスマートフォンの普及に合わせ中学生・高校生向けに「Try IT」と呼ばれる無料の映像授業サービスを開始。
1授業は約15分なので空き時間に利用でき講師に質問も可能です。このサービスにより同社が派遣事業からオンライン学習事業へ転換するきっかけとなりました。
DXで業務改善に至るまで伴走する
中堅コンサル会社、SIer3選
DX企画や戦略立案を机上で示すだけでなく、プロジェクトの一員として機動的にサポートするのが中堅コンサル会社の特徴です。ここでは目的別に数多くの企業に実績があるDX中堅コンサル会社を厳選してご紹介します。
新規事業のアイデア創出、現場へのアプローチ、DXの自走化支援など、組織変革のきっかけを作りたい企業
アプリケーションや業務管理ツールなど業務のデジタル化を起点とするDXを推進したい企業
勘定系システム、クラウドサービスなど業務の根幹となるシステム開発・更改を起点とするDXをしたい企業
【このサイトに掲載する企業の選出基準】
2022年7月12日時点、「DX 業務改善」とGoogle検索して表示されたコンサルティングファーム、SIer(システムインテグレーター)のうち、公式HPにDXで業務改善をした事例が公開されている企業27社を選出。
【3選の選定基準】
戦略提案から実行支援まで一気通貫型でDXの推進を支援する企業の中から、以下の条件で3社を選びました。
ベルテクス・パートナーズ(総合系コンサル)…支援先企業(東証プライム市場上場)がDX認定事業者取得した実績があり、成果を継続的に生み出す(自走化・内製化)組織改革をサポートしている。
RIT(IT系コンサル)…どの領域からデジタル化を進めていくべきか診断し、DX推進度診断サービス資料を無料ダウンロードできる。
FPTソフトウェアジャパン(システム系コンサル)…CMMIレベル5、ISO9001:2015、ISO27001:2013など国際基準に則ったシステム開発ができる