化粧品業界のDX業務改善事例
化粧品業界のDXによる業務改善事例
花王（KATE）の事例
花王（KATE）では、対面販売に革新を起こすために、DXを導入しました。KATEの公式LINEで提供されている「KATE MAKEUP LAB.」では、AI技術が活用されています。顔の各パーツの比率測定を行うことができ、その結果に応じて自分に合ったメイクを提案してくれます。
「KATE MAKEUP LAB.」はリリース時から反響が大きく、KATEは非対面販売を乗り越えたと言えるでしょう。顧客は好きなときに自分に合った化粧品を見つけることができ、購入につなげることができます。
コーセーの事例
コーセーでは、オンライン上で接客ができるサービス「WebRTC」を活用し、オンラインでカウンセリングを提供しています。
オンラインで化粧品を販売するとなると、化粧品の質感や色、ツヤ感などを、正確に伝えることが大切です。しかし、Webの画質で伝えることは難しく、実現は難しいと考えられていました。そこで導入したのが、WEB-BC SYSTEMを活用した、DECORTÉ Personal Beauty Conciergeです。このサービスは、品質面や機能性にこだわって開発されており、高いレベルを実現しています。
化粧品業界の状況
化粧品業界の市場規模を世界全体でみると、2021年が420.3億ドル、2030年には1075.3億ドルまで成長することが予測されています。日本国内の市場規模でみると、2021年には1兆3529億円となっています。市場の動向として、日本から国外への輸出額が輸入額を大きく上回っています。
しかし、アジア圏では日本以外のブランドの成長が著しく、今後は競合が激しくなると予測されています。競争に勝つためには、AIの活用など、DXによる業務の改善を検討する必要があるでしょう。
化粧品業界に必要なDXとは
近年の化粧品業界では、Webを活用したマーケティングが積極的に行われています。Web上やアプリを使って体験できるコンテンツを展開する企業も増えており、多様なニーズに応えられるサービスを展開しています。これまでの化粧品業界の主流は対面での販売でしたが、オンラインで商品を購入させる仕組みづくりに力を入れる企業が増えています。
ライブ配信を使った商品の販促活動も活発に行われています。SNSの発展とともに、インフルエンサーや芸能人を起用して、商品の魅力を発信することが主流になりつつあります。インフルエンサーに商品を使用してもらうことで、従来のファン層以外からも商品を好きになってもらえる可能性が増えます。
EC販売で商品を購入してもらうには、製品本来の良さを顧客に理解してもらわなければなりません。そのためにも、デジタル技術やAIを活用して、商品の価値を訴求する必要があります。オンラインで商品に興味を持てもらうには、消費者が興味を持つ情報を提供するためのエンタメ性も重要になるでしょう。
化粧品業界に必要とされるDXとは？
化粧品業界においてDXを推進するには、押さえておきたいポイントがあります。ここからは、化粧品業界に必要とされるDXを紹介します。
ユーザー体験（UX）を高める
化粧品業界の場合、販売チャネルを対面からオンラインに移行するだけでは、DXの実現は困難です。実店舗とオンラインの良さを活かせる仕組みづくりが大切になります。
先述した花王（KATE）の事例のように、バーチャルでメイクを試せたり、AI技術を活用したサービスを提供したりと、オンラインでのユーザー体験価値を提供するのがポイントです。
サービスのパーソナライズ化
化粧品業界では、競合他社にはない付加価値を創造することが重要になります。ユーザーにとって大切なことは、自分に合った商品を見つけることです。ブランド力や価格も大切ですが、化粧品が肌に合う、合わないは、重要な関心事項の一つになります。
化粧品が消費者の肌に合うか合わないかは、オンラインでのカウンセリングサービスで対応できます。オンラインでのカウンセリングで顧客との信頼関係を構築すれば、顧客の満足度の向上も期待できるでしょう。
日常的なコミュニケーション・アプローチ
化粧品の売り上げを拡大するには、新規顧客の獲得が大切です。ただし、新規顧客を獲得できても、既存顧客の購買頻度や顧客単価が下がってしまうと、売り上げの拡大は見込めません。そこで重要なのが、日常的なコミュニケーションとアプローチです。
顧客とのコミュニケーションを継続できれば、ユーザーの肌悩みや変化にも柔軟に対応でき、新しい商品の販売促進にもつながります。
机上のアウトプットだけでは終わらない！
DXで業務改善に至るまで
伴走する中堅コンサル会社
DX企画や戦略立案を机上で示すだけでなく、プロジェクトの一員として機動的にサポートするのが中堅コンサル会社の特徴です。ここでは目的別に数多くの企業に実績があるDX中堅コンサル会社を厳選してご紹介します。
引用元：ベルテクス・パートナーズ
https://www.vertex-p.com/
こんな企業におすすめ
新規事業のアイデア創出、現場へのアプローチ、DXの自走化支援など、組織変革のきっかけを作りたい企業
DXの特徴
- 変革を阻む"組織の壁"に対し、企業の特性に応じてアプローチ
- 経営層と現場に成功体験を共有し、DXを継続的に取り組める組織へ変革
ベルテクス・パートナーズの公式HPでDXで業務改善した事例を見る
DXの特徴を詳しく見る
引用元：RIT
https://www.rit-inc.co.jp/
こんな企業におすすめ
アプリケーションや業務管理ツールなど業務のデジタル化を起点とするDXを推進したい企業
DXの特徴
- 独自のDX診断サービスを実施し、費用対効果の高いツールを提案
- "バーチャルDX推進室"にて、企業のデジタル化をバックアップ
RITの公式HPでDXで業務改善した事例を見る
DXの特徴を詳しく見る
引用元：FPTソフトウェアジャパン
https://www.fpt-software.jp/
こんな企業におすすめ
勘定系システム、クラウドサービスなど業務の根幹となるシステム開発・更改を起点とするDXをしたい企業
DXの特徴
- 多業種のシステム開発の実績が豊富、フルスクラッチ開発からリプレイスまで対応可能
- ビジネスコンサル会社と協業し、システムと経営の両面からDXをサポート
FPTソフトウェアジャパンの公式HPでDXで業務改善した事例を見る
DXの特徴を詳しく見る
【このサイトに掲載する企業の選出基準】
2022年7月12日時点、「DX 業務改善」とGoogle検索して表示されたコンサルティングファーム、SIer（システムインテグレーター）のうち、公式HPにDXで業務改善をした事例が公開されている企業27社を選出。
【3選の選定基準】
戦略提案から実行支援まで一気通貫型でDXの推進を支援する企業の中から、以下の条件で3社を選びました。
ベルテクス・パートナーズ（総合系コンサル）…支援先企業（東証プライム市場上場）がDX認定事業者取得した実績があり、成果を継続的に生み出す（自走化・内製化）組織改革をサポートしている。
RIT（IT系コンサル）…どの領域からデジタル化を進めていくべきか診断し、DX推進度診断サービス資料を無料ダウンロードできる。
FPTソフトウェアジャパン（システム系コンサル）…CMMIレベル5、ISO9001:2015、ISO27001:2013など国際基準に則ったシステム開発ができる
