このサイトでは、DXに関する知識や用語集、DXの事例、DXで業務改善を支援するコンサル会社、SIerを紹介しています。
TOPページでは「DXに取り組んでいるが現場に浸透しない」「成果の振り返りができておらずPDCAを回せていない」などの課題がある企業のDX推進部門の担当者向けに、DXで業務改善に至るまで伴走する中堅コンサル会社、SIerを紹介しています。
DXを推進するためのビジネスパートナーを探している方は参考にしてください。
DXで業務改善に至るまで伴走する
中堅コンサル会社、SIer3選
企業でDX推進の必要性を感じていても、担当する人材が不足していて前に進めないケースが多くあります。IPA(情報処理推進機構)が行った平成31年の調査によれば、DX推進人材が「大いに不足」と回答した割合が最も高くなっています。
経済産業省はDXガイドラインの体制整備の中で「DX推進部門におけるデジタル技術やデータ活用に精通した人材の育成・確保」を挙げていますが、そうした人材がいない、集まらない企業が多いことがわかります。
DX推進に求められる人材はシステムに詳しいだけでなくビジネスの知見や経験も必要となるため、両方を兼ね備える人材は多くないかもしれません。しかしさまざまな職種の人が役割分担をして全体として機能すれば問題ありません。
そのためには、どのようなスキル・能力をもった人がいればよいのかを整理しておく必要があります。また外部のDXコンサル会社と推進プロジェクトを組み、自社の不足する部分を補う体制で進めるのも解決方法の一つです。
DXを進める人材には、デジタルやシステムに関する幅広い知識やプロジェクトマネジメント能力、データサイエンス領域の知見などが求められます。こうしたスキルや能力を細かく分けると考えやすくなります。
IPAではDXに対応する人材(呼称)を以下の7つに分類しています。
社内にどこかに該当する人材がいればDX推進プロジェクトの一員として参加してもらう考え方なら埋めやすいですし、不在の場合はコンサル会社の協力を得ながら、将来的に社内で対応できるように人材を育成することも重要です。
人材育成にあたっては、まずDXの重要性を経営陣にも理解してもらうこと。その上で、DX推進の予算を組み、勉強会やOJTといった教育・人材育成体制を整備します。担当者に任せきりにするのではなく全社的に進めることが大切です。
DX企画や戦略立案を机上で示すだけでなく、プロジェクトの一員として機動的にサポートするのが中堅コンサル会社の特徴です。ここでは目的別に数多くの企業に実績があるDX中堅コンサル会社を厳選してご紹介します。
新規事業のアイデア創出、現場へのアプローチ、DXの自走化支援など、組織変革のきっかけを作りたい企業
アプリケーションや業務管理ツールなど業務のデジタル化を起点とするDXを推進したい企業
勘定系システム、クラウドサービスなど業務の根幹となるシステム開発・更改を起点とするDXをしたい企業
【このサイトに掲載する企業の選出基準】
2022年7月12日時点、「DX 業務改善」とGoogle検索して表示されたコンサルティングファーム、SIer(システムインテグレーター)のうち、公式HPにDXで業務改善をした事例が公開されている企業27社を選出。
【3選の選定基準】
戦略提案から実行支援まで一気通貫型でDXの推進を支援する企業の中から、以下の条件で3社を選びました。
ベルテクス・パートナーズ(総合系コンサル)…支援先企業(東証プライム市場上場)がDX認定事業者取得した実績があり、成果を継続的に生み出す(自走化・内製化)組織改革をサポートしている。
RIT(IT系コンサル)…どの領域からデジタル化を進めていくべきか診断し、DX推進度診断サービス資料を無料ダウンロードできる。
FPTソフトウェアジャパン(システム系コンサル)…CMMIレベル5、ISO9001:2015、ISO27001:2013など国際基準に則ったシステム開発ができる