船井総合研究所は、銀行や会計事務所などを母体に持たない独立系のコンサルティング会社です。
業種やテーマに合わせた月次支援と経営研究会で支援する、独自のスタイル。
各種テーマによるセミナーも多く開催しています。
業種に合わせたノウハウで業務の効率化(デジタル化)、顧客体験CXの向上、業績の向上のために会社全体で取り組めるDX戦略を提案しています。
現状のシステムを活用するので、低コストでの導入が可能。ビジネス効果や、導入機器・システムの扱いに慣れるまで伴走してくれるので安心です。
注文から決済までスマートフォンで完結し、店舗では商品の受け取りのみのモバイルオーダーの導入や配膳ロボットの導入及び活用を支援。
並行してバックオフィスの業務効率化や情報管理におけるDXもおこないました。
コロナ・パンデミックをきっかけに、オンライン営業であるZohoによる顧客アプローチを変革するためのDXを実施。
Webサイトからの新規開拓がメインになる様にデジタルマーケティングに移行し、半年で問い合わせが約4倍にまで増えました。
このサイトでは、船井総合研究所の他にも、DXで業務改善を支援するコンサル会社、SIerを紹介しています。
TOPページでは「DXに取り組んでいるが現場に浸透しない」「成果の振り返りができておらずPDCAを回せていない」などの課題がある企業のDX推進部門の担当者向けに、DX で業務改善に至るまで伴走する中堅コンサル会社、SIerを紹介していますので、参考にしてください。
DXで業務改善に至るまで伴走する
中堅コンサル会社、SIer3選
企業規模に合わせた3つのコンサルティングスタイルを提供しています。
大手・上場企業では、経営コンサルタントが部署を横断したチームを結成。
3ヵ月からの短期プロジェクトとハンズオン型(常駐)と対応しています。
中規模企業では、業績アップを考えた未来経営戦略と本部機能の強化を支援。
中小規模企業では、短時間での業績アップを叶える「ズバリソリューション」を提案しています。
テーマ特化型コンサルティングの一つとして提供しているDXコンサルティングでは、「業績が上がるDX」をコンセプトに掲げ、紙媒体をデジタル媒体に、リアルワークをリモートワークに移行。
営業DXでマーケティング革新、業務DX・現場DXでAPI連携やAIロボット化、管理DXで基本システムの一元化などと、業務に合わせた支援しています。
DXを推進するためには、デジタル化への苦手意識の解消も重要だと捉え、推進役となる人材の育成と全体のボトムアップの為に必要なスキル研修を提供。
無料個別相談で適した研修メニューを提案し、研修はWeb会議形式で実施しています。
各業種やテーマに詳しい専門コンサルタントが750名以上(2022年9月時点)在籍。
クライアントの業務や要望に合わせ、マーケティングやDX、新規事業、IPO、財務など各専門の人材を選定したチームコンサルティングで対応しています。
| 所在地 | 大阪府大阪市中央区北浜4-4-10 |
|---|---|
| 電話番号 | 03-6212-2921 |
| 受付時間・定休日 | 無料経営相談 平日9:45~17:30 |
| 会社名 | 株式会社船井総合研究所 |
| 公式HPのURL | https://www.funaisoken.co.jp/ |
DX企画や戦略立案を机上で示すだけでなく、プロジェクトの一員として機動的にサポートするのが中堅コンサル会社の特徴です。ここでは目的別に数多くの企業に実績があるDX中堅コンサル会社を厳選してご紹介します。

新規事業のアイデア創出、現場へのアプローチ、DXの自走化支援など、組織変革のきっかけを作りたい企業

アプリケーションや業務管理ツールなど業務のデジタル化を起点とするDXを推進したい企業

勘定系システム、クラウドサービスなど業務の根幹となるシステム開発・更改を起点とするDXをしたい企業
【このサイトに掲載する企業の選出基準】
2022年7月12日時点、「DX 業務改善」とGoogle検索して表示されたコンサルティングファーム、SIer(システムインテグレーター)のうち、公式HPにDXで業務改善をした事例が公開されている企業27社を選出。
【3選の選定基準】
戦略提案から実行支援まで一気通貫型でDXの推進を支援する企業の中から、以下の条件で3社を選びました。
ベルテクス・パートナーズ(総合系コンサル)…支援先企業(東証プライム市場上場)がDX認定事業者取得した実績があり、成果を継続的に生み出す(自走化・内製化)組織改革をサポートしている。
RIT(IT系コンサル)…どの領域からデジタル化を進めていくべきか診断し、DX推進度診断サービス資料を無料ダウンロードできる。
FPTソフトウェアジャパン(システム系コンサル)…CMMIレベル5、ISO9001:2015、ISO27001:2013など国際基準に則ったシステム開発ができる